ガートナージャパンは2月9日、インターネット上の仮想空間「メタバース」に関する展望を発表した。2026年までに、人々の25%は、仕事、ショッピング、教育、ソーシャルやエンターテインメントなどに、1日1時間以上をメタバースで過ごすようになると同社は予測する。

同社はメタバースを仮想的に拡張された物理的現実とデジタル化された現実の融合によって創り出される集合的な仮想共有空間と定義。メタバースは継続的な没入感を提供し、タブレットからヘッドマウントディスプレイまで、さまざまなデバイスからアクセスできる。「2026年までに、世界の組織の30%がメタバースに対応した製品やサービスを持つようになる」と予測している。

また同社は、メタバースは単一のベンダーが所有するものではなく、デジタル通貨と非代替性トークン (NFT) によって実現される新たなデジタル・エコノミーになると予想。働き方にも影響を及ぼし、企業は仮想オフィスに没入型ワークスペースを導入することで、従業員により良いエンゲージメント、コラボレーション、つながりの機会を提供することができるとしている。

一方でメタバースの採用は始まったばかりで部分的であるため、同社は特定のメタバースへの多額の投資については注意を促している。同社アナリストのマーティ・レズニック 氏は「どの投資が長期的に有効であるかを判断するには時期尚早。競争力を高めるためにメタバースを学習、検証、準備するための時間を割くべきだ」と注意喚起している。

また、同社アナリストの亦賀忠明氏も「メタバースは、『これから』の話であるため、今すぐに成熟した完璧なメタバースが登場するわけではなく将来に向けたビジョンだ。すべての企業は、メタバースを2030年、またそれ以降に訪れるであろうNew Worldに向けた一つのメガトレンドであると捉え、インターネット初期と同様、これからの将来を展望し、可能性とリスクを洞察することが重要だ」と啓蒙している。