マカフィーは2月4日、米McAfeeが世界10ヵ国の消費者を対象に行った「2022 Global Trends Study（消費者のインターネット利用の国際意識調査：2022年）」の結果を公表した。調査結果から、日本の消費者はオンライン上で自身や家族の情報漏洩のリスクを強く感じており、万全のセキュリティ対策を講じたいと望んでいることが明らかになったという。

こうした傾向は、インターネットバンキングの利用拡大や仮想通貨への投資の増加、コロナ禍を機に加速したデジタル化社会など、多くの消費者の日常生活がオンラインに移行したことも要因であると同社は見ている。

インターネット利用環境について聞いた質問では、「接続のしやすさ」（18%）よりも「強力な保護」（52%）を支持するとの回答が多く得られた。職場でも同様の傾向があるようで、「シームレスな環境が確保されている職場の会議」（11%）よりも「安全性が確保されている会議」（58%）を優先する意見が多いとのことだ。

コストと安全性のバランスについて聞く質問では「安全の購入のためには購入代金の10%を追加で支払うこともいとわない」と回答した人が37%であるのに対し、「より安い価格で購入できるなら連絡先情報が漏洩する危険を冒す方がよい」と回答した人はわずか20%にとどまっている。

また、最新のオンラインゲームを最高のパフォーマンスで体験するために個人情報を提供しても良いと考えているゲーマーは21%である一方で、50%のゲーマーはゲームのために個人情報を共有する気がないと回答したとのことだ。

医療データの提供について聞いた質問では、「自分の健康管理のモニタリングをAI（Artificial Intelligence：人工知能）に委ねる」（15%）とする回答よりも、「医療データはプライベートな情報として、モニタリングされず機密性が保たれる方がよい」（53%）という回答が大きく上回る結果となった。

近年はフィンテックや暗号資産（仮想通貨）の台頭が見られる中で、35%の人が個人情報や財務情報が危険にさらされていると感じているという。同社は、今後フィンテック市場への参入企業が増加して暗号資産を標的とする攻撃が表層化するに従って、このリスク感がさらに高まると見ている。