日本半導体製造装置協会(SEAJ)によると、2021年12月度の日本製半導体製造装置販売額(3か月移動平均)は、前年同月比71％増、前月比7.7％増の3033億6600万円となったという。

日本製半導体製造装置の販売額はここのところ、ほぼ毎月増加傾向を見せているが、2022年もTSMCが約5兆円の設備投資を計画することを明らかにしているほか、先端半導体各社も積極的な投資が行われる見込みであり、好調が継続する見込みである。

  • SEAJ

    日本製半導体製造装置の過去6か月間の月間販売額 (出所:SEAJ、2022年1月25日発表)

また、SEMIによると、北米を拠点とする半導体製造装置メーカーの2021年12月の販売額(3か月移動平均)も、前年同月比46.1％増、前月比0.5％減の約39億2000万ドルとなったという。

SEMIのプレジデント兼最高経営責任者(CEO)であるAjit Manocha氏は、「年間を通して毎月の販売額が30億ドルを超え続けたのは史上初めて。年末に向かって40億ドル近くに上昇しているが、これは前例のない需要の高まりと装置メーカー各社の努力の賜物である」と述べている。

  • SEMI

    北米製半導体製造装置の過去6か月間の月間販売額 (出所:SEMI、2022年1月25日発表)