凸版印刷は12月23日、外国人生徒の日本語学習を効果的に促す方法について検証する実証研究を開始すると発表した。同社のICT学習サービス「navima」の読解力向上支援コンテンツを活用し、課題を検証する。
同実証研究では、茨城県の散在地域に居住する外国人生徒に「navima」の読解コンテンツをインターネット回線により遠隔で提供し、筑波大学のサポーターが手助けすることで学習支援を行う。
複数名の生徒の日本語学習支援に、指導員1人が付き、「navima」の読解コンテンツの問題に取り組む。指導員は、「navima」から取得できる学習履歴から、生徒の読解過程においてどのような誤答やつまずきがあるのかを把握。生徒に対し、「navima」の解説文や解説動画を活用し、つまずいた部分への理解を促す。
これまで日本語指導者が少なく、学習支援が行き届かなかった地域の生徒にも、オンライン教材を使用することにより、手厚く日本語学習を支援することが可能になるとしている。
凸版印刷は今後、外国人児童・生徒を多く抱える自治体地域や、散在地域の自治体における有効な日本語学習支援ツールとなるよう、学習言語能力に応じたコンテンツの追加改修を検討し、筑波大学との研究成果を幅広く展開していく方針だ。