NTTコミュニケーションズ（NTT Com）と日本ユニシスは12月9日、NTT Comが開設した共創環境「CROSS LAB for Smart City」にて、BIM（Building Information Modeling）データを用いた建物設備管理デジタルツインの共創を12月より開始したことを発表した。

  • システム構成

    システム構成

今回の共創は、NTT Comが持つデータ利活用基盤との連携により、ファシリティマネジメント業務の効率化や新たな価値の創出を目指すもの。NTT Comのスマートシティ共創環境「CROSS LAB」のBIMデータを「ARCHIBUS」を介して設備情報や故障情報と連携させ、相互接続・相互運用性を検証する。

また、「SDPF for City」と「ARCHIBUS」を連携させることで、センサーで検知した設備の異常などを3Dビューワー上に簡単に表示させることが可能となり、建物をデジタルツイン化するとともに建物設備管理の効率化の実現を目指す。さらに、連携したデータを自動で「ARCHIBUS」の保全業務プロセスへ連携させ、設備管理業務のDX実現にも取り組むという。

  • 3Dビューワー上での設備詳細表示

    3Dビューワー上での設備詳細表示

今回の共創により、「SDPF for City」と「ARCHIBUS」の連携を深め、さまざまな機器から取得したデータをリアルタイムで建物設備管理業務に活用できる建物統合管理ソリューションの提供に向けた検討を進めるという。さらに、Smart City、スマートビルディングの実現に向けて、街区・建物情報やビル設備情報を統合し、ファシリティマネジメントの効率化や利用者の安全性の向上を図る包括的なプラットフォームの提供を検討するということだ。

この取り組みで得た知見・ノウハウは、両社が参画する東大グリーンICTプロジェクト（GUTP）へ還元し、GUTPと連携した活動を通じて、GUTPが目指すデジタルツインアプリケーション構築手法の標準化に貢献していくということだ。

  • センサー情報による設備警告表示

    センサー情報による設備警告表示