日立製作所と応用地質は12月8日、上下水道、ガス、電気、通信などインフラ事業者や施工・設計業者向けに展開する「地中可視化サービス」を強化し、クラウドを使用した新たなオンデマンド・サービスとして提供開始した。
応用地質は、3次元地中探査技術を強みに地質調査を専門としている。同サービスは、応用地質が持つ地中レーダー探査装置・ノウハウと日立のソリューション・サービス・テクノロジーである「Lumada」のAI(人工知能)・画像解析技術を組み合わせ、両社で共同開発したソリューション。地中のガス管や水道管といった埋設物に関する位置や寸法などを可視化・一元管理し、地下掘削工事などで必要となる埋設物情報を提供する。
今回の強化では、自治体や鉄鋼業など全国18事業体の協力の下で、合計240kmの地下レーダー探査を通じた継続的な評価検証と改良を行い、解析技術のさらなる精度向上を実現した他、クラウドサービス(SaaS)化して、必要な時に必要な場所の埋設物情報をオンデマンドに提供可能としたもの。
解析技術の向上に関して、最新の評価検証では実際に地中埋設工事を行い、埋設物の位置情報を正確に記載した図面上の埋設管の位置と、AIによる解析・可視化の結果を重ね合わせ、水平精度を検証した結果、対象箇所全てにおいて実際の埋設管との位置が一致するなど、高い解析精度を確認したという。図面上のガス管の深度とAIによる解析結果の比較検証では、相対位置10cm以内に抑え、位置精度の高さも確認したとしている。
オンデマンド・サービスとして利用する場合、Webブラウザ上で2次元/3次元で地下埋設物を表示し、埋設管の深度や、地上構造物からの相対距離、埋設管同士の距離など、敷設状況の閲覧が可能になるという。 既に埋設物情報をSaaS型プラットフォーム上に整備している場所については、参照権の購入により埋設管情報を閲覧できる。
今後は、工事計画や既存の埋設物情報をWebブラウザ上で一元的に管理・共有することで、事業者間の個別調整や工事立ち合いなどの工数軽減、事業者間のコミュニケーションの円滑化など、ユーザー企業の利便性・生産性向上に貢献していくという。また、地下埋設物情報を建設機械との連携により、建設機械のMG(Machine Guidance)による事故の未然防止や、MC(Machine Control)による掘削の効率化、埋設管敷設ルート候補の自動リコメンドなどへの応用も検討していく予定だ。