近畿日本鉄道(近鉄)は12月8日、ソフトバンクおよびアムニモの技術協力のもと、IoTを活用した踏切設備の状態を遠隔で監視するシステムを構築し、2021年11月から導入したと発表した。
すでに2カ所(大阪線、名古屋線)で運用を開始しており、今後もその他の踏切設備への導入を進めていくという。
踏切遠隔状態監視システムは、踏切設備の動作記録装置と監視カメラを、横河電機の子会社であるアムニモが提供するLTE回線対応エッジゲートウェイ「AG10」に接続し、さらにソフトバンクが取り扱うリモート接続サービス「remote.it(リモートイット)」を利用して、管理者のパソコンへデータや映像を伝送するもの。
「remote.it」は、グローバルIPが不要で、プライベートIP同士のピア・ツー・ピア(P2P)通信ができるため、セキュアにデータを伝送することが可能だという。
近鉄は、このシステムにより、異常発生時の早期の原因特定や復旧作業の効率化が期待できるという。
また、今後は踏切設備だけなく、車庫内の電気設備の監視など、他の設備へのシステムの応用も検討し、IoTの活用による作業の効率化を図るとともに、より安全で安定した鉄道輸送サービスの提供に取り組んでいくという。