デル・テクノロジーズは11月17日、2021年10月に全国の企業の経営者および従業員895名に対して実施したサステナビリティ (持続可能性)に関する意識調査の結果を発表した。
サステナビリティの定義や取り組みに関する関心、知識について尋ねたところ、「ある(受動的にニュースを見る/読む、一般的な会話ができる程度)」という回答が45.9%と最も多かった。これに、「大いにある(積極的に情報収集し、人に具体的に説明できる程度)」 (27.0%)が続いており、「ある」 「大いにある」を合わせると全体の73%に達した。
勤務先の企業・団体のサステナビリティに対する取り組みの状況を尋ねる質問では、 「一部だが推進している」が46.5%で最も多く、「積極的に推進している」という回答も25.5%となり、「まったく推進していない( 20.2%)」を大きく上回った。
サステナビリティの取り組みを推進していると回答した人に、取り組みの内容を尋ねたところ、 第1位は「ペーパーレス化」(70.2%)だった。これに、「コンプライアンス・ガバナンスの推進(62.3%)」、「資源の保護・ロスの削減(51.6%) 」が続く結果になった。
サステナビリティを推進していると回答した人にその理由の上位3つを尋ねたところ、「企業経営の最重要項目」(47.0%)が最も多く、多くの企業がサステナビリティを経営課題の中核に置いていることがうかがえる結果となった。