ライボは11月8日、469人の社会人男女を対象に実施した「2021年 SDGs実態調査」の結果を発表した。同調査は、SDGsの認知度や関心のある取り組み、働く環境とSDGsの関連性、企業の社会貢献度の判断基準などを調べたもの。
SDGsとは、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標「Sustainable Development Goals」の略称であり、17のゴールと169のターゲットから構成されている。
全体の92.1%の回答者が「SDGsを既知している」と回答し、20~60代の年代別でも全年代で9割を超える認知度となった。SDGsを知った時期は、「2019年1月~12月」が26.6%と最も多く、「2020年1月~12月」が25.2%、「2021年1月~現在」が11.3%となっており、63.1%が2019年1月以降に知ったことがわかった。
全17のSDGs目標の中で関心がある目標を聞いたところ、42.4%が「目標8 働きがいも経済成長も」に関心があると回答した。これに、「目標1 貧困をなくそう」(39.4%)、「質の高い教育をみんなに」(38.2%)と続き、最少の回答は「目標17 パートナーシップで目標を達成しよう」となった。
企業の社会貢献をどこで判断しているかという問いに対しては、「従業員に対する姿勢」(60.9%)が最多回答となり、これに「ビジネスモデル」(58.8%)、「企業理念」(46.1%)と続き、最少回答は「経営者のメッセージ」という結果が出ている。