横浜市立大学(横浜市大)は11月5日、ファイザー製新型コロナウイルス向けワクチンを接種した医療従事者98名の血液を採取し、ワクチン接種6か月後の抗体価と細胞性免疫を調べた結果を公表した。
同成果は、横浜市立大学附属病院 感染制御部の加藤英明部長、同大学大学院医学研究科 微生物学の梁明秀教授、宮川敬准教授、同大学院データサイエンス研究科の後藤温教授、同大学院医学研究科 血液・免疫・感染症内科学の中島秀明教授、東ソーなどの共同研究グループによるもの。詳細は現在プレプリントサーバー「MedRxiv」にて公開されている。
今回の研究では、2回目のワクチン接種1週間後、3週間後、6か月後に採血を行い、それぞれ86、87、98名のサンプルを解析。その結果、ウイルスに対する抗体価(SP IgG)は接種3週間後の平均値97.0(ピーク値)に対して、6か月後には約90%減の6.8となったという。また、飲酒習慣がある人や年齢が高い人ほど、6か月後時点のSPIgGが低い傾向にあることも判明したという。
6か月後の時点で中和抗体が検出された人は98名のうち84名(中和抗体陽性率85.7%)であったが、中和活性の指標となる中和抗体価(NT50)は接種3週間後の平均値680.4に対して、6か月後には130.4と、約80%減少していることも判明したが、ワクチン接種後のブレイクスルー感染者では、抗体価、中和抗体価ともに非感染者と比較して高く保持されていることも確認されたという。
さらに、細胞性免疫応答の強さを測定したところ、ウイルス抗原特異的に反応する細胞数は、全被験者の中央値として106PBMCあたり84(範囲0〜700)で、年齢、性別、飲酒、喫煙の有無との相関は見られなかったが、抗体価と細胞性免疫との間には弱い相関が認められたという。
なお、細胞性免疫はワクチン接種6か月後の1時点のみの測定で、経時的な評価は行えていないとするものの、新型コロナワクチンによる宿主免疫応答の1つとして細胞性免疫が誘導され、6か月程度は維持されることが示唆される結果であったと研究グループでは説明しており、今後も引き続き、ワクチンの効果についての調査を進めていくとしている。