KDDIとKDDI総合研究所、国際電気通信基礎技術研究所の3者は、2019年12月(以下、コロナ前)と2020年8月(以下、コロナ禍)に、全国の20歳から69歳の男女5万1043名を対象にオンラインで実施した調査の結果から、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックがスマートフォン(スマホ)依存、ゲーム障害、ネット依存に及ぼす影響について調査した結果を発表した。
同調査結果では、コロナ前よりコロナ禍のほうがスマートフォンの利用時間が増加したことや、ゲーム障害、ネット依存傾向の割合はコロナ前と比較し1.5倍以上増加したことなどが分かったとしている。
スマートフォンの利用時間は平日に7%、休日に8%ほどコロナ禍の方が増加したが、さまざまな指標でスマートフォンの依存傾向を調査する項目では、コロナ前に比べて0.7%の減少が見られたという。
研究チームは、スマートフォンの依存傾向の調査指標の中で「スマホ使用のため、予定していた仕事や勉強ができない」という回答が減少したことに着目し、「外出自粛、テレワークの普及など各種オンライン化によってスマートフォンの利用機会が増え、スマートフォンが仕事や勉強を邪魔する存在から、生活のための重要な存在に変わり、スマートフォンに対する問題意識が低下したことが要因である可能性があると考えられる」としている。
また、「スマホを手にしていないとイライラしたり、怒りっぽくなる」との回答はコロナ禍のほうが増加していることから、スマートフォンが使えない状況になった場合、コロナ前に比べストレスを感じやすくなった可能性があることが考えられると説明している。
一方で、ゲーム障害とネット依存傾向を調査する項目では、ゲーム障害とネット依存傾向がある人を示す割合が1.5倍以上に増加していることがわかったという。
また、ゲーム障害の中核的な症状である「耐性 (より高難度のゲームを望むようになり、ゲーム時間を増やさないと満足できないといった症状)」「離脱症状(ゲームをプレイしていないとイライラしてしまうなどの症状)」も増加。
これらの症状を持つ人は、ゲームプレイの長さに問題を感じてもゲームをやめにくく、治療にも時間がかかるとされており、ゲーム障害に関しては症状の傾向から、一過性の問題ではなく、コロナ禍収束後も持続した問題となる可能性も示唆されたとしている。
さらに、新型コロナ感染者は非感染者に比べ、ゲーム障害になるリスクが5.67倍であることを確認したとのことだ。
ゲーム障害やネット依存傾向がある人を示す割合の増加は、新型コロナのパンデミックによるストレスが一因として考えられ、感染者は感染による大きなストレスに対処するためゲームにのめり込み、ゲーム障害のリスク増加に繋がった可能性があるとしている。
今回の調査を行った3者は、今後も継続的に調査を行い、スマートフォン・ゲーム・インターネットの過剰利用の問題がパンデミックを経てどう変遷していくのかを研究し、環境変化によるスマートフォンとの付き合い方を理解することで適切なスマートフォン利用の啓発を促し、2024年度以降に提供開始予定のスマホ依存軽減アプリの開発にも知見を活用していくとしている。
なお、同調査結果の一部は、学術雑誌「Journal of Psychiatric Research」に採録されたとしている。