AMDとMediaTekが、Wi-Fi、5G、およびノートPC高帯域有線コントローラなどのSoC開発を行う合弁会社の設立に向けた交渉を進めている可能性を台湾ハイテクメディアのDigitimesが9月24日付で報じ、その後、複数の欧米専門メディアなども報じている。

9月24日付けで伝え、欧米の多数のPC/モバイル専門メディアがフォローしている。この噂は、すでに数週間前からから台湾業界の一部に出回っていたが、AMDは、「噂にはコメントしない」とし、MediaTekは噂を否定しているというが、Digitimesによると、2社の反応は公式発表していない事項に対する常識的なものだという。

それらによると、AMDはノートPCを中心としたモビリティハードウェアにフォーカスし、Wi-Fi、5G、有線接続が統合されたノートPC向けSoCを2024年までに商品化することを目指しているようだという。

実は、AMDとMediaTekはすでにAMDの無線LANモジュール「AMD RZ608」にMediaTekのWi-Fi 6コントローラ「MT7921K」を統合する形で協力した実績があり、今回の動きは、こうした技術提携をさらに発展させる形で合弁会社のレベルまで引き上げるものであると台湾の業界関係者は見ている。

もし合弁会社が設立されることとなれば、両社はお互いのリソースを活用し、未開拓の市場を開拓することができるようになるとみられる。AMDにとっては、モバイル市場でライバルであるIntelに対抗する武器を1つ手にすることになり、より闘いやすくなる可能性がある。一方のMediaTekにとっても、最大の競争相手であるQualcommに対して存在感を増すことができるようになる。MediaTekは現在、ミッドレンジのモバイル分野で存在感を高めているが、それを今回の動きによりほかのセグメントにも拡大する可能性がでてくると見られる。

なお、AMDとMediaTekは、ともにTSMCを主要製造委託先としており、今後これら3社の関係がさらに深まる可能性も考えられる。