日本の自動車メーカー5社ならびに部品メーカー5社が運営会員となって、MBD(モデルベース開発)を全国の自動車産業に普及させることを目指した組織「MBD推進センター(JAMBE)」が9月24日に発足した。

同センターの基本理念は「MBD技術を広く普及展開し、モデルを用いた高度なすりあわせ開発である『SURIAWASE2.0』を実現することにより、日本の自動車産業の国際競争力向上に貢献する」というもので、全体最適で高度なモノづくりを手戻りなく高効率で行える、モビリティ社会の最先端の開発コミュニティの実現を目的としている。

2015年度より経済産業省主導のもとで「自動車産業におけるモデル利用のあり方に関する研究会」として活動しとりまとめてきた、「SURIAWASE2.0の深化～自動車産業におけるMBDの産学官共同戦略的プロジェクトの方針～」を民間主体で継承したもので、「大学などの『学』における研究」～「部品開発」～「システム開発や車両開発」までがシミュレーションモデルでつながり、開発の初期段階からデジタルですり合わせできるようになることを目指すとしている。

また、発足時(2021年9月24日)の運営会員(五十音順)はアイシン、ジヤトコ、SUBARU、デンソー、トヨタ自動車、日産自動車、パナソニック、本田技研工業、マツダ、三菱電機の10社で、それ以外に正会員としてアンシス・ジャパンやシーメンス、東芝デバイス＆ストレージなど23社、一般会員に日野自動車など2社が名を連ねている。

同センターでは、こうした参画会員(プレイヤー)のメリットとして、各プレイヤーの研究力・開発力向上と効率化により、それぞれの収益拡大と将来の成長が期待できること、ならびに現状の事業規模が比較的小さいプレイヤーも、製造CAEによる経費低減や、提案力向上によるビジネス拡大が期待できるとしている。

  • JAMBE

    産学官の連携イメージ