テクノロジーの社会実装から学ぶDXのヒント、NECが語る「未来の共感」とは？

NECは9月13日、オンラインイベント「NEC Visionary Week 2021」のオープニングセッションを開催した。

同イベントは 9月13日から17日にかけて、「『未来の共感』を創る」をテーマに開催されるNECグループ最大のイベント。世界から各界の第一人者が基調講演やパネルディスカッションなどのセッションに登壇し、これからの社会のあり方、取り組むべきビジネスの課題とその解決方法について意見を交わす。なお、各セッションはLIVE配信された後、 9月30日までオンデマンド配信される。

イベントの全体テーマでもある、「『未来の共感』を創る」をタイトルに掲げたオープニングセッションでは、まず、NEC 代表取締役執行役員社長兼 CEOの森田隆之氏が、2025中期経営計画で掲げた「Purpose」と「NEC 2030VISION」の実現に向けてNECが取り組む3テーマ、「コラボレーション」「オープン」「ベクトル」についての事例を紹介した。

NEC 代表取締役執行役員社長兼 CEO 森田隆之氏

「コラボレーション」については、スターアライアンスグループ・SITAとの協業による生体認証を活用したタッチレス空港の事例を紹介しつつ、Amazon Web ServicesやMicrosoftとのパートナー協業、KMDやavaloqのM&Aを通じて、NECが今後提供していく価値について触れた。

「オープン」については、通信とデータのオープン化について言及。NECは国内外の事業者と連携して、Open RAN、大規模商用Open RAN、5G、ビヨンド5G・6Gなどの実証実験、実用化を目指した取り組みを進める。森田氏は「今後もグローバル市場を見据えた通信のオープン化をリードしていきたい」と意気込む。また、豪州シドニーや北海道更別町のスーパーシティ・スマートシティ、森ビルと共同で取り組むコンパクトシティにおけるデータ利活用例も紹介した。

「ベクトル」については、環境・社会・暮らしのより良い方向づけのためにNECがアカデミア、シンクタンク、有識者と取り組む、Thought Leadership活動やNEC未来創造会議の目的を説明した。「未来の実現に向けて、環境・社会・暮らしを脅かす困難に立ち向かうには、経済成長とサステナビリティの軸を考え、社会全体がベネフィットを享受できるようにベクトルを定めていく必要がある」と森田氏は語った。

続いて、東京大学 FoundX ディレクターの馬田隆明氏が自身の著書『未来を実装する』を引用しつつ、現在の社会におけるテクノロジーの社会実装の要点を示した。

東京大学 FoundX ディレクター馬田隆明氏

馬田氏は、「テクノロジーの社会実装は、現在進んでいるDX（デジタルトランスフォーメーション）の前の変化、つまりEX（エレクトリックトランスフォーメーション）から示唆を得られるのではないか？」と前置きをして、電気の社会実装の歴史をひも解いた。

動力が蒸気から電気へと変わり始めた1900年前後、モーターという技術導入だけでは生産性向上にはつながらず、工場のレイアウトや教育をともなう人材供給、制度や仕組みなど社会の在り方の変化があったことで、技術のポテンシャルが生かせるようになったという。そのうえで馬田氏は、「デマンド」「インパクト」「リスクと管理」「ガバナンス」「センスメイキング」の5つの要素が、テクノロジーを生かす社会をつくるためには必要と結論づけた。

テクノロジーの社会実装に必要な5つの要素

技術の普及には、5つの要素の中でも基盤となる「デマンド」（需要・ニーズ）が重要だ。しかし、課題がなければデマンドは喚起されず、新しい技術も受け入れられない。成熟社会となりつつある日本では相対的に課題が少なくなりつつあり、課題を探す必要がある。馬田氏は課題を見つけるうえで、「理想」に着目する。

「理想と現状のギャップの中に課題があり、理想の未来を描いて問題を提起することが次のビジネスを生み出す。そして、理想の未来を描くうえで大事になるのが共感と理性だ。共感だけでは合理性を担保できず、共感できないものを排除しかねない。理性だけで人は動かないし、共感できない答えが出るときもある。だからこそ、技術を使える理想の未来を描くうえでも共感と理性の両方が必要になる」（馬田氏）

セッションの後半では、シンクタンク・ソフィアバンク代表の藤沢久美氏がモデレーターを務め、森田氏と馬田氏と3人でパネルディスカッションを行い、共感を軸にテクノロジーの社会実装やDXの実現に向けた課題やポイントについて意見を交わした。