大日本印刷（DNP）は9月6日、ユーハイムと共に、生活者からの事前の注文に応じて出来立ての食品を提供する、フードロス削減に有効な商品販売システムの実証実験を開始すると発表した。

同実証は、DNPが提供するシステムを用いて、来店前の購入者から商品（バウムクーヘン）の購入予約を受け、ユーハイムのバウムクーヘン専用AIオーブン「THEO（テオ）」で生産することで、過剰生産を減らして、フードロス削減につなげる取り組みである。

  • 今回の実証実験で販売するバウムクーヘン

食品メーカーや外食産業などでは、売れ残りや賞味期限切れ、需要を上回る生産などによって食べられる状態の食品が廃棄される「フードロス」が課題となっている。フードロス削減のために生産数を減らす取り組みも行われる一方で、生活者に対する販売機会の逸失につながる懸念もあるという。

こうした課題に対して両社は、DNPが提供する「需要を把握・管理できる仕組み」と「THEO」を連動させて、最適なタイミングで提供するための実証実験に至ったとのことだ。両社は今回の実証実験を通じて、生活者に対し新しい販売方法を周知するとともに、フードロス削減の効果や有効性について検証する。

  • ユーハイムのバウムクーヘン専用AIオーブン「THEO」

また、同実証実験は「必要なものを、必要な時、必要な量だけ作り、より美味しい状態で商品を生活者に届ける」がコンセプトだという。実証期間は9月8日から13日と、同月22日から27日である。場所はミシャラク表参道店で、サービス利用者は店舗で待つことなく商品の受け取りが可能になるとしている。