リクルートは7月8日、同社が運営するグルメ情報サイト「ホットペッパーグルメ」および外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」が全国の飲食店経営者を対象に実施したDXに関するアンケート調査の結果を公開した。

  • リクルート、飲食店経営者のDXへの関心とデジタルツール導入状況を調査

    デジタルツールの導入状況

それによると、飲食店経営において、既にデジタルツールを1つ以上導入している飲食店経営者は62.3%であった。最も導入率が高いデジタルツールは「キャッシュレス決済 」(43.9%)で、次いで「自社ホームページの制作 」(28.9%)と、一部のデジタルツールに限定されている。

飲食店経営者の年齢層別のデジタル導入率は、39歳以下の経営者において77.0%と最も高く、40〜59歳では61.8%、60歳以上においては54.0%と、若年経営者ほどデジタルツールを導入している傾向にある。

  • 各デジタルツールの導入状況

    各デジタルツールの導入状況

また、現在DXに「興味・関心を持っている」という飲食店経営者は全体の30.9%、「コロナ禍(2020年4月以降)に興味・関心を持った」は14.3%、「コロナ禍前(2020年3月以前)から興味・関心を持っている」は16.6%、「コロナ禍(2020年4月以降)に興味・関心を持った」は14.3%であった。

コロナ禍における経営課題のTOP3は「売上UP」(63.3%)、「利益(率)UP」(39.9%)、「顧客満足度向上」(25.0%)で、今後デジタルツールで解決したい経営課題として比率が高いものは「売上UP」 (23.7%)、「利益(率)UP」(12.4%)であった。 「経営課題がある」と回答したうちの57.9%は、デジタルツールでは「解決したい経営課題がない」とも回答している。

リクルートはこの結果について、経営課題がデジタルツールで解決できるという認知の不足や、デジタルツールの有効性に対する知識に乏しいこと、使いこなせる人材不足などが背景にあるとみている。