IDC Japanが7月5日に発表した働き方の未来に関する日米アンケート調査結果により、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のワクチン普及後には、勤務場所はオフィスを中心としながらも在宅勤務などのリモートワークも定着する、いわゆるハイブリッドワークが進むということが分かった。

  • ワクチン普及後の勤務場所の割合予想　資料：IDC Japan

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同調査は、働く場の変化、リモートワークの課題、オフィスに戻る際に導入を検討するテクノロジーや設備、FoW(Future of Workstyle、働き方の未来)の促進要因、FoWを牽引するテクノロジーの導入状況と今後の投資予定などに関して、Web形式で日本と米国において2021年3月に実施したもの。

ワクチン普及後には、日米両国において7割弱の従業員が週に5日間オフィスで勤務すると同社は予測する。また、隔週以上の頻度で在宅勤務する従業員の割合は日本で約3割、米国では4割弱に達するという。

ワクチン接種が進む海外の先進国では、2020年後半からハイブリッドワークの進展が話題に上っていたが、日本でも米国と同程度にハイブリッドワークが定着すると同社は見る。ただし、米国ではワクチン接種が日本よりかなり進んでいるため、ハイブリッドワークの定着時期も先行するとのことだ。

ハイブリッドワークの課題としては、コラボレーションと生産性、セキュリティ、HR(Human Resources、人的資源全般に関係する業務)とカルチャーといった多様な項目が上位に挙げられている。

具体的には、チームワーク/仕事/コミュニケーションに関する効率性、慣れない最新ツールの使いこなし、新入社員のトレーニングとサポート、社内リソースアクセス時のセキュリティが日米において上位に挙がっている。

日本では、これら以外にもイノベーションや創造力の維持が、米国ではワークカルチャーの維持が懸念点として認識しているという。そして、これらの課題に取り組む方策の一環として、コラボレーションとコミュニケーション、セキュリティ、自動化、HRツールなどの最新ソリューションの導入が進んでいるとのこと。また、ワクチン接種の普及後を見据えて、安全で健康的なオフィスの実現に向けた投資も計画しているという。

同社PC,携帯端末&クライアントソリューション グループマネージャーの市川和子氏は、「ハイブリッドワークが定着することを想定して、デジタルワークスペースと物理的なオフィスへの投資が今後ますます重要となる」と述べている。