ヴイエムウェアは6月15日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応を踏まえた、国内企業における情報システム／IT予算の傾向や投資分野、ならびにデジタル・トランスフォーメーション（DX）に関するアンケートの結果を発表した。

調査結果からは、コロナ禍の影響を受けながらも、昨年に続き、今年度も情報システム／IT投資に前向きな企業の姿勢が見られたほか、投資分野としても、昨年同様、オンライン会議やテレワーク関連など、企業はBCP対策の一環として、場所を問わず働ける環境づくりを推進していく傾向が見受けられたという。

具体的には、今年度の情報システム／IT予算について、43.2％が「変化なし」、29.1％が「増額する」と回答した（昨年は、それぞれ52.9％、29.6％）。大企業の52.2％が2020年と比較して増額すると回答する一方、中小企業は28％にとどまり企業規模によって回復力の差が現れている状況が浮き彫りになった。

最も優先的に投資する分野については、オンライン会議・コラボレーションツールが19.8％、テレワーク関連が11.4％、セキュリティ・リスク管理が8.1％という回答が得られた（昨年は、それぞれ12.6％、12.3％、10.7％）。

  • 2021年度のIT予算で優先的な投資分野　資料：ヴイエムウェア

DXの取り組みにおいて現時点で見られる成果については、上から「業務の効率化による生産性の向上」（36.9％）、「企業文化や組織マインドの根本的な変革」（27.9％）と続いている。一方、回答の少ないものは、「既存製品・サービスの高付加価値化」（23.5％）、「新規製品・サービスの創出」（17.2％）となっている。

また、DX推進にあたっての課題を尋ねたところ、上から「人材育成が進んでいない」（19.3％）、「基本方針が定まっていない」（17.9％）、「社内でDX推進をリードできる人材がいない」（15.2％）という結果となった。これら上位3つの課題は、順序は異なるが、大企業と中小企業で共通しているという。

  • DX推進における課題　資料：ヴイエムウェア

自社で育成したいIT/DX人材については、「事業戦略を策定できる人材」「業務プロセスやシステムを企画・設計できる人材」が大企業では同数でトップだったのに対し、中小企業では「システムの保守・運用ができる人材」がトップと、企業規模で異なる結果が出ている。