IDC Japanは4月15日、コンテナ仮想化技術とコンテナオーケストレーションツール「Kubernetes」の導入状況に関する調査結果を発表した。

  • コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果（調査年別）

    コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果（調査年別）

この調査は、2021年2月に国内の企業および組織420社に対してアンケート調査を実施したもの。

その結果、本番環境で使用している企業は16.9％と、2020年調査から2.7ポイント上昇。さらに導入構築／テスト／検証段階にある企業は23.3％となり、同4.7ポイント上昇した。すなわち40.2％の企業がコンテナの導入を進めていることになり、国内はコンテナの本格的な普及期に入ったとしている。

また、2021年調査では、従来コンテナ導入をけん引してきたITサービス企業のほかにも、サービス業、金融、製造など幅広い業種での導入が進んでおり、さまざまな企業がDXを進めていく中でアプリケーションのクラウドネイティブ化に取り組んでおり、コンテナ環境はその基盤としての採用が急速に進んでいるとしている。

コンテナ環境で使用されているKubernetesツールについては、コミュニティ版Kubernetesが32.0％で最多の使用率となっているが、2020年調査よりも使用率が低く、ベンダーディストリビューションやマネージドクラウドサービスの使用率が高くなっている傾向が見られるという。

この理由について、ユーザー企業がKubernetesの導入と運用のし易さや導入後のサポートを重視している点をIDCは挙げている。ベンダーディスリビューションではRed Hat OpenShift Container Platform、クラウドマネージドサービスではAmazon Elastic Kubernetes Service（EKS）が最も高い使用率であったという。

一方、コンテナ／Kubernetesの導入の課題となった点について調査した結果、「障害／問題発生時の対応策（32.5％）」がトップで、「セキュリティ対策（30.2％）」「データ管理／統合（23.7％）」「モニタリング／パフォーマンス管理（23.1％）」と続く。

コンテナ／Kubernetesは運用実績が少ないため、障害やセキュリティに対する対策をしっかり検討していく必要があるとしている。