IDC Japanは4月12日、国内のローコード／ノーコードプラットフォームの動向に関する調査結果を発表した。

  • ローコード／ノーコードプラットフォームの導入理由

    ローコード／ノーコードプラットフォームの導入理由

この調査結果は2020年8月、国内企業435社に対して、ローコード／ノーコードプラットフォームの導入状況について調べたもの。なお、IDCでは同プラットフォームを、ドラッグ＆ドロップによるビジュアルモデリングによって、アプリケーションのデザインから開発、テスト、デプロイメント、実行、管理まで提供するソフトウェア製品またはクラウドサービスと定義している。

今回の調査結果によれば、ローコード／ノーコードプラットフォームを導入してアプリケーション開発に使用している企業は8.5％、導入に向けてテスト／検証中の企業は12.4％と、本格的な普及には至っていないものの、導入の計画／検討をしている企業は23.9％と今後の導入の加速が期待されるとしている。

また、ローコード／ノーコードプラットフォームを導入している企業の45.1％は、導入理由として開発スピードの向上を挙げている。多くの企業がDXを推進し、これまで以上に速いスピードでアプリケーションとシステムの開発や変更、拡張を要求されていることから、同フォームはそうした要求に応える有望なソリューションとして期待されるという。自社エンジニアによる開発の内製化により、低コストでよりスピーディーな開発のために活用する企業も増えるということだ。

ローコード／ノーコードプラットフォームは、コーディングやデータモデル作成、UI設計などのアプリケーション開発スキルが低い人材でも開発が可能となり、従業員が業務の効率化や自動化をするためのアプリケーションを自分で開発することが可能となるとしている。

IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティのグループマネージャーである入谷光浩氏は、次のように述べている。「IDCでは、2024年までに従業員1,000人以上の企業において、従業員の30％がローコード／ノーコードプラットフォームを活用してアプリケーションの開発や業務の自動化を担うようになると予測している。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対応に向けた業務アプリケーションやテレワークの作業効率を高めるアプリケーションを業務の現場で担当者が開発する事例も多く見られ、開発の民主化が着実に進んでいる」