Vectraはこのほど、世界中の政府、金融、小売、製造、医療、療育、製薬産業分野における従業員1000人以上企業のITセキュリティに対する意思決定権を持った人物を対処とした「Office 365」の使用に関する調査結果を発表した。調査結果は、新型コロウイルス感染症の影響で世界的にテレワークよびクラウドへのシフトが起こっていることを示している。それに伴い、セキュリティリスクが増しており、アカウントの乗っ取りが年平均7回も発生している。こうした状況を受け、6割近い組織が2021年に投資増やすなどして、セキュリティ体制の強化に取り組むとしている。

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  • IT Security Changes Amidst the Pandemic｜Office 365 research amongst 1、112 enterprises worldwide - Vectra

    IT Security Changes Amidst the Pandemic ｜ Office 365 research amongst 1,112 enterprises worldwide - Vectra

興味深い報告結果は次のとおり。

  • 97%が新型コロウイルス感染症の影響でOffice 365の使用を拡大した
  • 1年間で平均7回のユーザーアカウントの乗っ取りを経験した
  • 82%が1年間におけるサイバーセキュリティリスクの増大を確認した
  • 58%が攻撃側と防御側の能力のギャップが拡大したと考えている
  • 45%弱は、今後さらにIoTデバイスやネットワークに接続されたデバイスを使ったサイバー攻撃が増加することを懸念している
  • 58%がセキュリティ体制を改善するために技術と人的リソースに投資することを計画している
  • セキュリティチームの79%はネットワークへの侵入検知は適切に機能していると考えている
  • セキュリティチームの約77%は自社がサイバー攻撃の検出と防止に対して十分な能力があると考えている

新型コロウイルス感染症の影響で増加したテレワークは今後も活用が進められる計画であることがわかる。また、クラウドを利用することにセキュリティ上のリスクを感じており、実際に1年間で平均7回というアカウント乗っ取りを経験しているものの、今後もテレワークの活用を進めるほか、6割近い組織がテレワーク体制を改善するための投資を計画していることが示されている。