電通グループは1月28日、世界59カ国・地域から収集したデータに基づき取りまとめた「世界の広告費成長率予測」を発表した。今回の発表は2020年と2021年予測の改定（前回予測は2020年1月発表）と2022年の新規予測。

同社は、世界の広告市場は、コロナ禍の影響で2020年は8.8％の減少となる見通しだが、2021年には5.8％の成長が見込まれ、世界の総広告費は約5,790億ドルになると予測している。

また、2022年には広告市場全体がコロナ禍前の水準に戻る見通しで、6.9％の成長により、総広告費は約6,190億ドルになるとの予測が示されている。

2021年の成長率が高い主な国は、インド（10.8％増）、英国（10.4％増）、フランス（8.9％増）などで、市場第1位の米国は3.8％増、第2位の中国は5.3％増、第3位の日本は5.3％増と予測されている。

2020年は媒体別でデジタル広告が唯一プラス成長だったが、2021年もデジタル広告の2ケタの成長が見込まれる。これを原動力として、広告市場全体が回復軌道へ転換する見込み。

また、世界の総広告費に占めるデジタル広告費の媒体別シェアは初めて50.0％に達する見通しとしている。デジタル広告の内訳として、ソーシャルメディア広告（18.3％増）、検索連動型広告（11.0％増）、動画広告（10.8％増）が大きく成長する見通し。

  • 国・地域別の成長率予測　資料：電通グループ

  • 媒体別のシェア予測（全世界）　資料：電通グループ