Micron Technologyは、2020年12月3日に終わった2021年度第1四半期(2020年9～11月期)の売上高が前年同期比12％増、前四半期比5％減の57億7000万ドル、純利益が8億300万ドルとなったことを発表した。

同社社長兼最高経営責任者Sanjay Mehrotra氏は「強力なエンドマーケットの需要に牽引されて、DRAMおよびNAND両分野で好業績を上げることができた。AI、5G、クラウド、インテリジェントエッジに支えられた世界経済のデジタルトランスフォーメーション(DX)の加速から利益を得る絶好の立場にある」と述べている。

また、2021年度第2四半期(2020年12月～2021年2月)の業績については、スマートフォンやコンピュータ向けメモリ製品の需要改善が期待され、58億ドル±2億ドルの見通しを示している。アナリストの予想平均が54億8000万ドルで、それに比べるとかなり強気な見通しとなっている。

なお同社はメモリ製品を自動車向けなど新興市場に広げようと取り組んでおり、AIや5Gやクラウドなど、そうした新興市場に関連する需要が、今後の売り上げの伸びをけん引するともしている。

ただしDRAMの需要は今後、供給を上回る可能性が高く、需給逼迫により価格を押し上げているとする一方、NANDついては、主要サプライヤがほぼ同時に進めている事業拡張計画を抑えない限り、供給の伸びが需要を上回る可能性があるとの見方を示している。特に中国の新興NANDフラッシュメモリメーカーであるYMTCは2021年末までに生産量を月産10万枚に増やして、NAND市場に本格参入する計画を打ち出しており、それだけの量が市場に供給されれば、市場を軟化させる可能性が懸念される。