NECパーソナルコンピュータとレノボ・ジャパン(NECレノボ)は12月15日、全国の小中高校生の子供を持つ男女を対象に家庭における子供専用PCに対する意識と利用状況にする調査を実施し、その結果を公開した。これによると、子供専用PCの所有率はコロナ禍以前と比べて5ポイント増加し39%だったという。
同調査は、同グループが10月27日から11月1日にかけてインターネットにより実施したもの。調査対象は全国の小中高校生の子供を持つ男女であり、有効回答者数はスクリーニング調査が3万4818人、本調査は子供専用のパソコン購入者が500人、子供専用のパソコン購入予定者が1000人。
子供専用PCの所有率は39%であり、全体の5%が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大以後に購入したという。GIGAスクール政策及び小学校でのプログラミング学習の必須化などがその要因と同グループは考えており、2020年3月に実施した同様の調査と比較すると、GIGAスクール政策の認知及びプログラミング学習意欲がいずれも大きく上昇している。
コロナ禍の影響とは別に、PCによる学習への関心が高まっていると同グループは見る。一方、プログラミングの必須化にも関わらず、小学生の所有率は依然として20%台にとどまっている。
子供から自分専用のPCが言われる頻度を尋ねると、「よく言われている/言われた」と「たまに言われる/言われた」の合計が、実際の所有率と同じ39%だった。子供の年齢別に見ると、所有率では低めだった小学生は欲しいと思っているが、まだ買い与えられてない児童が多く、保有率は全体の平均を下回っている。
子供に専用PCを買い与えたきっかけを聞いたところ、「オンライン学習のために必要になったから」や「学校の授業で使うようになるから」が上位を占め、コロナ禍による在宅学習が購入のきっかけとなっていると同グループは推測する。
「子供が使うことで家族共用の端末が手狭になってきたから」という回答も上位に入っており、コロナ禍により家族が在宅作業やテレワークなどをする機会が増え、家庭における大画面の情報端末が不足しているという状況も垣間見えるという。
調査結果について同グループは、コロナ禍により親世代はテレワーク、子供は在宅学習となり、家庭内でPCが複数台必要となったことが個人向けPC市場の需要を押し上げた要因の1つと考えている。
また、生徒児童1人にPC1台を配備するGIGAスクール政策の実施によって、プログラミング学習も始まり授業での利用が進んでいることも背景にあり、コロナ終息後も子供専用PCのニーズは継続すると同グループは見る。
一方、小学生は自分専用PCが欲しいにも関わらず所有率は20%台と高いとは言えない状況にある。コロナ禍で必要性を再認識し、さらに今後GIGAスクールなど学習ツールとしてPC利用が進むことから、今後小学生の保護者の間にも子供専用PCを進学祝いのギフトなどで買い与える可能性があるとのことだ。