IIJは11月18日、Webアクセスに必要なセキュリティ機能をクラウドで提供する「IIJセキュアWebゲートウェイサービス」において、悪性サイトへのアクセスを遮断する機能を強化し、「独自データベースによる遮断機能」として2020年12月1日より提供開始すると発表した。

従来から活用している「マルウェア防御データベース」は、同社が2007年より取り組んでいる、マルウェア対策活動プロジェクト「MITF(Malware Investigation Task Force)」から得られた知見をベースとした不正URLデータベース。

  • IIJセキュアWebゲートウェイサービス　提供イメージ

同機能は、セキュリティサービスから得たログやイベント情報を集約し、ビッグデータ解析を行う「情報分析基盤」の分析結果をもとに生成した独自のデータベースを新たに追加したもので、同社サービスのログ活用に同意した企業の通信ログを利用しており、多角的な分析を通じて、悪性の可能性がある宛先を機械的に抽出することが可能だ。

悪性サイトへのアクセスを遮断する際に2種類のデータベースを参照することにより、防御機能の一層の強化が図れるとしている。