富士通は10月22日、ニューノーマル時代に対応した産業保健システムの実現に向け、東京大学大学院医学系研究科川上憲人教授の研究室と共同研究を、同日から開始することを発表した。期間は2021年3月31日まで。

  • ニューノーマル時代のICTによる遠隔産業保健支援

    ニューノーマル時代のICTによる遠隔産業保健支援

この共同研究では、ストレスチェックシステム「FUJITSU ヘルスケアソリューション 組織ストレスアセスメント e診断＠心の健康」を用いて毎日もしくは毎週実施するパルスサーベイと、AIで顔の表情を認識する富士通研究所の技術により、従業員の心身の健康状態などを判定するデータドリブン型アルゴリズムを、東京大学川上研究室の認知行動療法の知見などを活用して開発するという。

また、健康状態の判定結果と性別や年齢、性格特性などの属性情報を組み合わせ、一人ひとりに最適なアドバイスを導くアルゴリズムも開発するということだ。

さらに、これらのアルゴリズムから導き出された結果の従業員へのフィードバックや、アドバイスに基づく従業員のセルフケアの状況を産業保健スタッフが容易に把握できる健康ポートフォリオを設計し、有効性を検証する社内実践を行うとのことだ。

富士通はこの成果をもとに、e診断などの企業向け健康情報ソリューションや個人の健康医療情報管理基盤「FUJITSU ヘルスケアソリューション Healthcare Personal service Platform」と連携する新たな産業保健向けPHRサービスを2021年度中に提供予定だとしている。