富士通研究所は9月18日、顔画像を用いた認証方式において、印刷した写真やインターネットに公開されている画像などをカメラに提示して他人になりすます不正行為を、一般的なカメラで検知できる顔偽造物判定技術を開発したことを発表した。
今回開発したのは、一般的なカメラで撮影した顔画像から、写真などによる他人へのなりすましを検知できる技術。
カメラに偽造物を提示して取得した画像には、端末画面の反射や平面の偽造物を写すことによる顔の形状の歪みなど偽造物特有の特徴が現れるが、その特徴と本物の顔との差異を判定可能な数値として表現する偽造特徴抽出技術を開発したという。
また、オフィスで撮影した顔画像や窓際で撮影した顔画像といったように、類似した変動を持つ顔画像のカテゴリで学習することにより、変動の影響を小さくした判定モデルを生成することで、偽造物を正しく判定可能な技術も開発したという。
評価の結果、一般的なオフィス環境やオフィス外でのテレワークを想定した環境などで収集した独自の評価データセットにおいて、専用のカメラや利用者による所定の動きがなくても、従来と同程度の精度で他人へのなりすましを検知できることを確認したということだ。
これにより、安価で、かつ、利便性を損なわずに不正アクセスを防ぐことができ、テレワークなど社外からのリモートアクセス時のセキュリティ向上や、本人認証技術の高度化によるDXへの貢献が期待できるとしている。
今後は、2020年度中の実用化に向けて、偽造検知技術のさらなる精度向上を目指すとしている。