日立システムズは7月27日、介護施設や医療施設向けに、IoT技術を活用して入居者の安全確保と現場スタッフの働き方改革を支援する「福祉の森 見守りシステム」を機能強化し、同日より提供開始することを発表した。
「福祉の森 見守りシステム」は、赤外線センサーから得られる入居者の体動情報(離床、転倒等)やマットセンサーから得られる入居者の生体情報(脈拍、呼吸)など、さまざまな情報をセンサーから取得し、スタッフルームに備え付けのPCやタブレット端末上でリアルタイムに表示するシステム。
センサーからの情報と医療機器で測定したバイタル情報を合わせて、「福祉の森 介護記録システム」に自動で取り込むことも可能となっている。
これまで、ナースコールの対応記録は現場スタッフが手書きメモなどで記録してシステムに入力していたが、今回、「福祉の森 見守りシステム」とナースコールシステムとが連携し、ナースコールの呼び出し履歴が同システムを経由して、「福祉の森 介護記録システム」に自動記録されるようになり、対応内容の記録漏れを防ぐとともに、システムへの記録業務などの負担を軽減するという。
また、従来アラート発報までにとどまっていた従来のアナログマットセンサーからの情報も、今回のナースコールシステムとの連携強化により、同様に対応できるという。
さらに、今回の機能強化において「福祉の森 見守りシステム」で取り扱うIoTセンサーに、サーモパイル を活用した離床センサーや環境センサー等を追加した。離れた位置から人間の体温を測定する技術を応用することで入居者の位置や距離を割り出し、取得した体動情報(起き上がり等)をスタッフルームの端末上に通知するということだ。
複数のセンサー情報を「福祉の森 見守りシステム」に集約することで、入居者や居室の状態を迅速かつ視覚的に把握でき、タイムリーかつ安全に入居者のケアを行えるほか、複数のセンサーを利用して入居者の状況を常に把握することで、接触機会の削減にもつながり、新型コロナウイルスの二次感染を予防するとしている。