キヤノンマーケティングジャパン(キヤノンMJ)は6月22日、ニューノーマル時代のオフィス運営支援ソリューションとして「オフィス密集アラートソリューション」を同下旬から提供開始すると発表した。

  • 入室人数カウントのイメージ

    入室人数カウントのイメージ

新ソリューションはネットワークカメラの映像を活用し、執務エリアの密集度や会議室の入室人数をモニタリングすることで、アラート機能によりスピーカー、パトライト、メールでの通知を可能としている。

具体的には会議室ごとの入室人数を設定することで、人数を超える数を検知した場合、スピーカーやパトライト、メールで通知し、スピーカーからの音は好みの音に設定する事も可能とし、構成により管理者や会議室予約者の複数名に対してメール通知によるアラートを発信することもできる。

パッケージの構成により食堂やショールームにおける密集度の確認など、広範囲にわたるオフィス運営において、管理部門が一括してモニタリングすることも可能となり、業務負荷を軽減するという。使用環境に合わせたパッケージを用意し、会議室から大規模オフィス向けまでさまざまな利用シーンに合わせている。

専用オプションを使用することで、人数の推移をグラフ表示や個人を特定できないようにシルエット表示を可能としており、出席者や在席者のプライバシーを保護しながら運営でき、予約のキャンセル漏れにより空いた会議室や、執務エリアの状況などをリアルタイムでモニタリングすることで、オフィススペースの有効活用を支援するという。

パッケージは、ネットワークカメラ×1台/PoEスイッチ×1台/IOボックス×1台/スピーカー×1台/映像解析ソフトウエア×1ライセンスで目安人数10人程度の「会議室向けパッケージ」と、同30人程度の「小中規模オフィス向けパッケージ」、ネットワークカメラ×4台/PoEスイッチ×1台/IOボックス×4台/スピーカー×4台/映像解析ソフトウエア×4ライセンスで同120人程度の「大規模オフィス向けパッケージ」の3種類。

価格は、いずれも税別で会議室向けパッケージが30万円～、小中規模オフィス向けパッケージが60万円～、大規模オフィス向けパッケージが120万円～。