DTC(デロイトトーマツコンサルティング)は6月12日、IEA（国際エネルギー機関）の提供するシミュレーション開発環境TIMES （The Integrated MARKAL-EFOM System）を活用したエネルギーシミュレーションモデル（日本版）を開発したと発表した。

太陽光や風力発電といった再生可能エネルギーは、発電量の時間変動が激しく、またそのポテンシャルが地域ごとに偏在しているという特性があるため、その特性を反映できる将来予測モデルの需要が高まっている。また、水素、蓄電池、電気自動車などの次世代エネルギーインフラの普及が見込まれるなか、これらの技術のポテンシャルも予測・分析に加味することが求められている。

そこで同社は、同モデルを基に次世代のエネルギー社会像（電源構成、エネルギーコスト、CO2排出量、自動車の電動化など）を定量的に予測し、官公庁、自治体、エネルギー、モビリティなど関連産業における戦略策定を支援するサービスの提供を開始した。

  • 同モデルを活用した再生可能エネルギー建設及び送電網混雑に関するシミュレーション

同モデルは、再生可能エネルギー、水素、電気自動車、系統蓄電といった次世代エネルギーインフラの情報が高粒度で織り込まれており、地域レベルでカスタマイズ可能な点が特徴だという。

同社は今後、「官公庁のエネルギー／クリーン水素政策の検討」「エネルギー、モビリティ関連企業の中長期経営戦略策定」「自治体のスマートシティ戦略、地域BCP（事業計画）の検討「将来のエネルギーコスト、再エネ環境価値の需要予測」などに注力し、いわゆる“ポストコロナ”の世界を見据えたコンサルティングサービスを提供する方針だ。