市場調査会社の米Gartner(ガートナー)は4月9日(米国時間)、2020年の半導体市場について新型コロナウイルスの影響により前年比0.9%減の4154億ドルとなるとの予測を発表した。

同社は2019年12月に2020年の半導体市場について同12.5%増の4707億ドルとの予測を公表していたが、新型コロナウイルスの感染拡大が世界的に広がりを見せる2020年2月には同9.9%増の4599億ドルへと予想を下方修正。今回の修正はそこからさらに引き下げるもので、新型コロナウイルスが当初の予測から550億ドルの引き下げ要因となり、最終的には市場全体でマイナス成長となるとの見方を示すものとなった。

ただし、半導体メモリは同13.9%増と1247憶ドルとなる一方で非メモリが同6.1%減という予測となっており、同社の調査担当副社長であるリチャード・ゴードン氏は、「メモリ部門のプラス成長により、大幅なマイナス成長に陥ることはないと見ている」とコメントしている。半導体メモリの中でもNAND市場は同40%増と高い成長率が期待できるという。同氏はその背景として、「NANDの供給量はファブの立ち上げ遅れとプロセスの移行の遅れにより低いままだが、需要は2020年後半まで高いままであり、この結果、NAND価格は2020年下期は9.4%減と下がるものの、2020年上期は15.7%増と上昇する見通しである」と、NANDの供給量不足による価格高騰が挙げられるとしている。

またDRAMについても2020年上期のクラウドサービスプロバイダからの強い需要により、サーバDRAMの価格設定と売り上げが増加する見通しだが、それ以上にスマートフォン(スマホ)を始めとする家電関連の需要低迷が大きいため、2020年のDRAM市場は同2.4%減との予測を示している。

さらに、非メモリ分野もクラウドサービスプロバイダ関連の需要は増加する一方で、スマホ、自動車、家電製品の生産が減少する影響が大きいとしている。