GMOインターネットは、1月27日から渋谷区・大阪府大阪市・福岡県福岡市に勤務する従業員を対象に在宅勤務体制へ移行し、1カ月が経過したことから、3月4日、5日に全従業員にアンケート調査を行い、その結果を公表した。回答数は1960。

アンケートでは、課題としては、「通信環境」や「自宅の作業環境」などの環境面についての課題が多くあげられた。

「通信環境」では、2月中旬以降に在宅勤務を導入する企業が増えてきたことに加え、3月から一斉休校が実施されたことにより、自宅のインターネット回線の品質低下（マンション共用回線に起因する帯域のひっ迫や、VPN側の負荷増加による通信の不安定化など）を指摘する声が複数みられたという。

「自宅の作業環境」については、自宅の作業環境を整備するため、各種PC周辺機器や机、椅子、クッション類を購入する動きもみられ、また、暖房を使用する時期でもあることから、「光熱費の増加」が多く指摘されたという。

腰痛など身体的負担、ストレスの蓄積など精神的負担、外出する機会が減ったことによる運動不足など、「体調面」についての課題も多くあげられた。

  • 新たに浮き彫りとなった課題

活用して良かったコミュニケーションツールとして、「Zoom」やTeamsをはじめとするソフトウェアの活用が圧倒的に多く挙げられ、毎日朝礼や終礼を実施したり、ウェブでの会議・打ち合わせのルール決めをしたりするなど、組織内での円滑なコミュニケーションの維持を図ろうとする動きも目立つという。

会社への要望としては、新型コロナウイルスの問題が終息したあとも在宅勤務を制度化して欲しいという声が多く上がったほか、光熱費を含めた生活費用の増加を会社で負担する、在宅勤務手当を導入するといった、経済的な負担軽減を求める意見も目立つ結果となったという。

  • 会社への要望