アイ・ティ・アール(ITR)が2月26日に発表した、統合型マーケティング支援市場のBtoB、BtoC別の規模推移及び予測によると、国内の統合型マーケティング支援市場における2018年度の売上金額は、2017年度と比べて32.4%増の174億8000万円であり、2019年度も2018年度と比べて24.3%増と高い成長を見込めるという。

  • 統合型マーケティング支援市場規模推移及び予測

同市場の成長には、市場認知度及びニーズの着実な拡大により、新規ユーザーが増加傾向にあることが背景にあるという。また、大企業を中心に既存システムの拡張も進んでおり、参入ベンダーが全般的に好調を維持しているとのこと。

同市場を法人間取引のBtoBマーケティング活動を支援する市場と、法人と個人消費者間取引のBtoCマーケティング活動を支援する市場に分類すると、2018年度はBtoB向け市場が前年度比32.6%増、BtoC向け市場は同32.3%増とほぼ同じの伸びとなった。2019年度も、両市場はあまり差が無い堅調な伸びを同社は予測している。

同社の予測では、2023年度のBtoB向け市場は140億円で2018年度から2023年度のCAGR(年平均成長率)は15.4%、BtoC向け市場は230億円で同16.7%に拡大するという。

同社シニア・アナリストの三浦竜樹氏は、「統合型マーケティング支援市場は、導入済みの大企業を中心にSFA(営業支援システム)やCDP(Customer Data Platform)、CMS(コンテンツ管理システム)との連携が進み、導入範囲が拡大しています。特にBtoB市場では、営業人員不足の解消と業務の効率化を目的に、デジタルチャネルを活用した見込み客へのアプローチが重要になってきています。加えて、参入ベンダーの積極的なプロモーションにより認知度が高まったことで、年商規模が小さいBtoC企業での新規導入が増加傾向にあります。このようにBtoBとBtoCで導入の目的や背景は異なりますが、今後も堅調な伸びが期待されます」とコメントしている。