ITコミュニケーションズは2月4日、B2Bマーケティングと共同で実施した「BtoB企業におけるeメールマーケティングに関する実態調査」の調査レポートを公開した。

同調査は、BtoB商材におけるeメールを活用したマーケティング活動の実態から、デジタルマーケティングの強化に取り組むBtoB企業にビジネスのヒントを得られることを目的に、BtoB企業の広報、マーケティング、販促・企画に携わる担当者、20歳～59歳までの男女（合計238名）を対象に、2019年10月18日～ 25日の期間実施したもの。

  • eメール配信によるマーケティング・営業活動の目的は？

    eメール配信によるマーケティング・営業活動の目的は？

eメール配信によるマーケティング・営業活動を実施している企業において、その目的を聞いたところ、「顧客との関係性強化」という回答が72.3％と最も多く、「新しい商品／サービスの案内」が62.8％、「見込客との関係性強化」が58.5％と続いた。一方で、具体的な成果を期待する「案件（商談）の創出」は 39.4％に留まったという。

また、eメール配信で計測している評価指標とその重要度を聞いたところ、「クリック率（回帰率）」を重視しているのが 66.0％と最も高く、次いで「開封率」が 64.9％、「コンバージョン率（資料請求など）」が 58.5％と続いた。

  • eメール施策における課題は？

    eメール施策における課題は？

一方、eメール施策における課題を聞いたところ、「予算の不足」が 38.3％、「コンテンツの不足」が 37.2％、「配信・運用に関するリソース不足」が 33.0％と続いた。つまり、十分な予算やリソースが確保できず、新たなコンテンツを用意できないことからコンテンツ不足を招き、見込客の獲得など期待する成果が得られていない実状を示唆しているとしている。

そのほか、eメール配信のメリットについての質問には、「コストが抑えられる」が72.3％と突出し、次いで「一斉に情報を提供できる」が56.4％、「即時性がある」が50.0％と続いた。

また、eメールを配信するために使用している有償のITツールを聞いたところ、「メール配信ツール」が48.9％、次いで「マーケティングオートメーション」と「CRM/SFAツールの配信機能」が同率で35.1％となった。