富士通は15日、従業員の健康への意識や維持・増進に向けた知識の向上を図るため、国内グループ従業員7万人を対象とした健康教育を開始することを発表した。
初回は、就労者における発症者数が増加しているがんに着目し、東京大学医学部附属病院放射線科の中川恵一准教授の協力のもと、「がん予防と、治療と仕事の両立支援」をテーマとした講義とe-Learningを組み合わせたがん教育を、2020年1月より実施するという。
主な内容は、がんの基礎知識やがん予防につながる生活習慣、早期発見・早期治療のためのがん検診の重要性、そして仕事とがん治療の両立支援——ということだ。
これにより、同社従業員のがんに対する正しい知識の習得を促し、がんの予防につながる生活習慣の改善や、早期発見・早期治療のためのがん検診受診率向上を図るとしている。
同社は今後もグループの健康課題に対応した、従業員の健康意識や健康維持・増進のための知識を向上させるための健康教育を、年1回実施していく計画だという。
なお、今回のがん教育に使用した教材については、「がん対策推進企業アクション」を通じて、公開を予定しているということだ。