米国半導体工業会(Semiconductor Industry Association:SIA)は12月31日(米国時間)、2019年11月度の半導体市場(3か月移動平均)が前月比0.3%減少、前年同月比10.8%減となったと発表した。
この数値は、3か月移動平均であるため、実際は9月、10月、11月の平均値であるが、8月度(6~8月の平均値)と比較すると6.1%の増加となっている。
地域別に見ると、米州だけが前月度比2.3%増のプラス成長となった以外は、中国が横ばいとなったほか、欧州が同0.6%減)、アジア太平洋/その他が同1.8%減、日本が同1.9%減とほとんどがマイナス成長となった。また前年同月比では中国が同6.0%減、ヨーロッパが同8.0%減、アジア太平洋/その他が同8.3%減、日本が同9.1%減、米州が同22.3%減とすべての地域でマイナス成長となった。
SIAのプレジデント兼CEOであるJohn Neuffer氏は、「2019年通年の半導体市場は前年比で10%余り落ち込む見込みだが、2020年には穏やかな回復の兆しが見え始めている」と述べている。
2020年の半導体市場は1桁成長を各調査会社が予測
欧米の市場動向調査会社各社の直近の予測によると、2019年の半導体市場は、前年比12~15%減となる見込みである。これは、2001年にITバブル崩壊による32%のマイナス成長に次ぐ大きな下落率である。世界半導体市場統計(WSTS)は、2019年のメモリ市場の下落率が33%減と非常に大きい一方で、非メモリ市場の下落率は2.5%減に留まると予測している。
2020年の半導体市場についてだが、欧米の市場調査会社各社の予測は、前年比で0%から10%増までばらついており、平均は5.6%増となっている。このばらつきは米中貿易戦争や不透明な世界経済の先行きが読みにくいためであろう。2021年に関しては、WSTSが6.3%のプラス成長、Semiconductor Intelligenceが8%のプラス成長と予測しており、平均は7.15%の成長となっており、2020年から2021年にかけては1桁%台の穏やかな回復基調が続くとの見通しを各社ともに示している。