IDC Japanは12月19日、2019年第3四半期（7月～9月）の国内サーバ市場動向を発表した。売上額は1373億円で前年同期から0.5％減少、出荷台数は13万7000台で前年同期から5.7％減少したという。

売上額において、製品別ではメインフレームが前年同期比で3桁のプラス成長となったが、x86サーバが前年同期比でマイナス成長、その他のサーバーは2桁のマイナス成長となった。

メインフレームは、売上額が前年同期比105.4%増の195億円で、公益・製造・運輸・金融向けの大型案件などで、大幅なプラス成長となったという。

x86サーバは、売上額が前年同期比5.5%減の1109億円、出荷台数は前年同期比5.6%減の13万6200台だった。x86のタワーサーバは売上額・出荷台数いずれも前年同期比2桁のプラス成長となった。

売上額では、富士通が首位を維持。これに、NEC、日本ヒューレット・パッカード（HPE）、デル テクノロジーズ（Dell Technologies）、IBMが続いている。

出荷台数は、富士通が前期首位のNECから首位を奪取した。これに、NEC、HPE、Dell Technologies、Lenovoと日立が続いている。

  • 2019年第3四半期　国内サーバー市場 カンパ二―シェア(売上額)　資料：IDC Japan