サイバーエージェントは2日、動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研において、デジタルインファクトと共同で国内動画広告の市場動向調査を行い、その結果を公開した。
同調査は、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し、市場規模予測を算出したもの。調査は2019年9月〜11月に行われた。
同社によると、2019年は動画広告の需要が大きく増加し、ユーザーとの動画広告を通じたコミュニケーションにおいては、よりコンテンツとして受け入れられやすいクリエイティブを試行する取り組みが行われたという。また、広告主が動画広告をより効率的に活用し、広告配信手法や環境整備も進んだということだ。
その結果、2019年の動画広告市場規模は、昨年対比141%の2,592億円に達する見通しだという。特にモバイル動画広告の需要は昨年対比147%となる2,296億円にのぼり、動画広告需要全体の89%を占める見通しで、2023年には5,065億円に達すると予想している。
また、2019年は広告主にとって安心・安全な動画広告への需要が、大手媒体を中心に大きく増加。尺の短いフォーマットの利用が定着し、縦型フォーマットなど媒体の特性に合わせたフォーマットの利用が進んでいるということだ。
さらに、大型スポーツイベントに合わせたライブ配信とタイアップした動画広告を取り扱うなど、ユーザーにとって身近なところで動画広告を活用したコミュニケーションが見受けられたという。ゲームやコミックなどのアプリケーション内で提供される動画リワードにおいては有力なゲームアプリでの導入が進み、需要も増加しているということだ。
同社は、今後5Gの普及で通信速度の高速化が進むことで、ユーザーのスマートフォンを中心とするインターネットコンテンツの視聴は、より動画中心へとシフトすることが予想されると予想。新しい動画媒体や動画広告フォーマットが普及し、広告主における動画広告を活用したプロモーション活動での選択肢はさらに広がることが期待されるとしている。