レノボ・ジャパンは11月21日、同社が実施した国際調査の結果として、回答者の半数以上が、職場環境のダイバーシティ実現やクリエイティブな働き方の実現にテクノロジーが貢献していると回答したことを発表した。

  • テクノロジーが働き方に及ぼす効果(先進国と新興国の比較)

    テクノロジーが働き方に及ぼす効果(先進国と新興国の比較)

この国際調査は、レノボが世界10か国(日本、米国、メキシコ、ブラジル、中国、インド、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア)、のべ15,226人を対象に、2019年3月31日〜4月27日にかけて実施したもの。その結果、職場環境のダイバーシティ実現やクリエイティブな働き方の実現にテクノロジーが貢献しているという回答が、調査対象者の58%から得られたという。

こうした評価は調査対象国による差異があり、例えばテクノロジーにより仕事が「クリエイティブになった」とする回答者は、先進国の51%に対し、新興国では81%に達するなど、概ね新興国で先進国より評価が高くなる傾向が明らかになったということだ。

この結果についてレノボは、新興国ではテクノロジーの進歩が急速で、働き方に短期間で大きな変化が具現化したのに対し、先進国ではテクノロジーの成熟が進んでおり、近年の変化が相対的に小さく感じられたためだとしている。

テクノロジー基盤は整いつつある一方、先進国では制度的あるいは社会経済的な壁を乗り越えねばならない事情も散見され、例えば日本でのテレワーク導入率が「会社のルールが整備されていない」等の理由で13.9%にとどまっているということだ。

  • テクノロジーが新たな雇用機会を生むと考える回答者の比率

    テクノロジーが新たな雇用機会を生むと考える回答者の比率

また、「テクノロジーの進化が新たな雇用機会を生んでいる」とした回答者は、日本で55%、10か国全体では71%に達したという。

単純作業がオートメーション化されることを期待する人の割合は日本で51%(全体で52%)にのぼり、テクノロジーが働き方に与える効果について、肯定的な認識を持つ回答者が多数派を占めた。

あわせて、回答者の30%が新たな雇用の創出をテクノロジー企業が果たすべき社会的責任の一つとして考えているということも明らかになった。