日本テラデータが「Teradata Vantage」を補完する新製品群を発表

日本テラデータは11月20日、都内で10月末に米コロラド州デンバーで開催された「Teradata Universe 2019」において発表した新製品・サービスについて、改めて説明会を開催した。

Terada Universe 2019では「Vantage on Google Cloud Platform(GCP)」「Consumption(Pay as You Go) Pricing」「Native Support for Low Cost Storage」「Hadoop Migration Service」「Vantage Analyst」「Vantage Customer Experience(CX)」の6つを発表し、いずれも次世代アナリティクスプラットフォーム「Teradata Vantage」に付随したサービス。

Vantage on GCPは、主要パブリッククラウドであるGCPで提供し、Amazon Web Services(AWS)、Microsoft Azureも含めたパブリッククラウドの選択が可能になった。アプリケーションの変更なしに移行でき、各クラウド上のネイティブサービスの利用を可能とし、ハイブリッド・マルチクラウドで構成できるという。2020年のリリースを予定している。

「Vantage on Google Cloud Platform(GCP)」の概要

Consumption Pricingは従量課金モデルであり、クラウドのコンピューティングリソース、ストレージの利用量に応じてライセンス提供し、想定ユースケースとしてはテスト・開発などを想定しており、2020年第1四半期にリリースを予定。

「Consumption(Pay as You Go) Pricing」の概要

2020年第2四半期にリリース予定のNative Support for Low Cost Storageは、追加ライセンスが不要であり、Amazon S3やMicrosoft Azure Blob Storageをはじめとしたオブジェクトストレージにネイティブで接続。低コストかつ管理を容易とし、無制限の拡張性を備え、NOSのデータに対してクエリが実行可能であり、データレイク上のデータを含む、すべてのデータの分析ができるという。将来的にはGoogle Cloud Storageにも対応を予定している。

「Native Support for Low Cost Storage」の概要

Hadoop Migration Serviceは、すでにリリースしており、Hadoopプラットフォームアセスメントサービス、Hadoopマイグレーションプランニングサービス、Hadoopマイグレーションインプリメントサービスの3つで構成。Hadoopで実行している分析プロセスと価値あるデータをHadoopから切り離し、Vantageに移行することに加え、価値の低いデータのストレージとしてHadoopの利用を最小化。また、Hadoopを分析エコシステムから切り離し、価値の低いデータは低コストはオブジェクトストレージに移行するというものだ。

「Hadoop Migration Service」の概要

Vantage Analystは、6つのモジュールで構成し、AppCenterにアナリスト向けの分析アプリを実装することで、セルフサービスで高度な分析がVantage上で実行が可能で、マシンラーニングをコーディングなしで実行できる、11月から順次提供を開始する。

ふるまいやイベントなどのデータを時系列に並べ、そのパターンからインサイトを獲得する「Path分析」(リリース済)、予測モデルの構築、トレーニング、評価を行う「モデル」(同)、一連の分析を自動で実行するためのワークフローが設計できる「ワークフロー」(同)、テキストデータから感情、関連用語などを抽出する「テキスト分析(2019年第4四半期にリリース予定)」、行動や特性に基づいてデータをセグメントする「クラスタ分析」(同)、新しいデータ、分析をセルフサービスで検証可能な「Lab」(2020年上半期中に一部切り出しの機能と統合予定)の機能を有している。同サービスはVantageに含まれる。

「Vantage Analyst」の概要

Vantage CXは、クラウドベースのカスタマーデータプラットフォーム(CDP)であり、顧客ごとにビューを統合し、アナリティクス機能を利用することで顧客のデータをインサイトに変え、マーケティングツールや顧客エンゲージメントシステムなど、複数のシステム・チャネルを横断してメッセージを調整することで、インサイトを行動に変えることを可能としている。

また、Vantage Analystの各機能を活用して分析でき、さまざまなデータをConneted IDでつなぎ、顧客インタラクションの全体像を可視化することに加え、API、SFTPによりSalesforce、Adobeなどと連携できる。提供開始は2020年第1四半期を予定し、Vantageのオプションとして提供する。