日本電気(NEC)は10日、工場・ビル・店舗などにおける機器制御、設備稼働管理、カメラ、コネクテッド・カー、医療・ヘルスケアなどのさまざまなIoTシステムを構成する機器において、プログラム改ざん検知機能を組み込むソフトウェア「軽量プログラム改ざん検知 開発キット」の提供を、11月1日から開始することを発表した。
同製品では、PCやサーバ環境と比較して搭載メモリ容量が少なく、処理性能が低いマイコンにも実装できる3KBの軽量性と改ざん検知時間2ミリ秒の高速性を実現。これにより機器メーカーは、センサーデバイスや制御装置のようにハードウェアリソース制約や遅延時間制約の厳しい機器のプログラム改ざん対策が可能になるという。
さらに、プログラムの起動時だけでなく実行中に発生する改ざんも検知できるため、IoT機器を長期間にわたり連続稼働させる場合にも有効な対策になるとしている。
軽量プログラム改ざん検知 開発キットの年間利用金額は税別20万円(税別)〜となっている。
また、機器ユーザ自身が機器にインストールするだけで対策可能な、後付けタイプのソフトウェアも順次リリース予定だということだ。