vSphereにKubernetesを統合する「Project Pacific」は日本企業に何をもたらすか? - VMware山中副社長

2019年8月に米国カリフォルニア州サンフランシスコで開催された米VMwareの年次テクニカルコンファレンス「VMworld 2019」。日本からはパートナーやユーザー企業を含め400名超が参加した。

「VMworld 2019」のテーマには「Make your Mark(実績を残せ）」が掲げられた

「VMworld 2019」の目玉は、Kubernetesベースでモダンアプリケーションの開発／実行／管理を支援する新フレームワーク「VMware Tanzu(タンズ）」と、vSphereをネイティブのKubernetesプラットフォーム上に展開するプロジェクト「Project Pacific」の発表だ。

米VMwareのCEO(最高経営責任者)であるPat Gelsinger(パット・ゲルシンガー)氏はTanzuについて、「プラットフォーム運用管理者とモダンアプリケーションの開発者をブリッジ(橋渡し）する包括的なプラットフォームだ」と強調した。Tanzuのリリース時期は明らかになっていないが「間もなく」(VMware幹部）登場する予定だという。

「TanzuもProject Pacificも、顧客に新たなチャレンジができる環境を提供するものだと確信している」と語るのは、ヴイエムウェア日本法人で上級執行役員副社長を務める山中直氏だ。

「Any Cloud, Any Application, Any Device」の戦略をコアに、インフラからエッジまでの一貫した開発・実行・運用環境の提供を目指す同社は、日本で「Tanzu」や「Project Pacific」をどのように訴求していくのか。「VMworld 2019」の会場で山中氏に話を聞いた。

ヴイエムウェア日本法人上級執行役員副社長山中直氏

--日本の顧客に対し、Tanzuをどのように訴求していくか--

山中氏: 今、IT環境は大きく進化している。今回発表したTanzuは、従来の(モード1）アプリのある世界から、クラウドネイティブアプリの実行環境も提供するものだ。

現在、多くのユーザー企業は、クラウドネイティブアプリの開発・実行・運用に取り組んでいる。そうした状況においては、管理の容易性やセキュリティといった機能をプラットフォームに実装しなければならない。Tanzuは運用管理者や開発者にとって「新しい世界を管理できるものだ」と伝えていきたいと考えている。

--Kubernetesを利用してアプリ開発をしている日本の企業は限られている。今後はKubernetesのメリットから伝えていく必要があると考えられるが--

山中氏: 今回は日本から若手の開発者が多数参加し、「ハンズオン」も体験していただいた。現在、日本でもKubernetesでのアプリケーション開発も増加している。その傾向は今後も続くと考えている。

ネイティブアプリとモダンの開発がそれぞれ独立して進めば、(アプリにも）新しいサイロが発生してしまう。例えば、クラウドも(現状では）オンプレミスとクラウドがそれぞれ独立しており、それが管理と運用を複雑にしている。

Project Pacificは、次期バージョンのvSphereから、Kubernetes上に仮想環境を展開できるようになるプロジェクトであり、そのために現在のvSphereを再構成した。過去10年間で初めてvSphereを再構成するというアプローチであり、VMwareにとってもチャレンジとなる。

--TanzuとProject Pacificは、日本の顧客にどのような価値を提供できると考えているか--

山中氏: (Project Pacificの成果が結実することで）顧客はネイティブアプリ「か」モダンアプリを選択しなければならない「or」ではなく、「ネイティブアプリ「と」モダンアプリの両方を開発できる環境――つまり「and」――を実現できる。これによってモード1のアプリを実装しながら、モード2のアプリも実装できる環境が提供できるのだ。

現在、日本においてはクラウドネイティブの環境構築がゆっくり進んでいる。一気にモダナイズをするのではなく、(ネイティブとモダンの）「and」のアプローチをとりながら環境を構築できることは、日本企業にマッチしていると考えている。

われわれは「VMware Cloud Foundation (VCF）」を提供することで、ハイブリッド／マルチクラウドに対応し(どのような環境であっても）、アプリケーション開発者とIT運用管理者に一貫性を提供している。「Amazon Web Services(AWS）」「Microsoft Azure」といったクラウド上でも顧客のクラウド環境の展開を支援している。こうした展開も顧客から評価いただいていると自負している。

VMwareのマルチクラウド戦略。AWSやAzure、「Google Cloud」「IBM Cloud」といったクラウド上にVCFを提供し、顧客のハイブリッドクラウド環境を支援する

--「VMworld 2019」の直前に米Pivotalと米Carbon Blackの買収が発表された。今後、Pivotalの技術を活用した製品のリリースやセキュリィ機能の強化を日本でも訴求していく際に、どのようなポイントを強調するのか。「VMware＝セキュリティ」と言われても、その内容を理解しているユーザーは少ないのではないか--

山中氏: 日本においてVMwareは(仮想プラットフォームを提供する）ボトムアップの企業だと捉えられていることは理解している。ただし、日本企業の経営層もプラットフォームのセキュリティや管理を重要視している。VMwareのメッセージとして、われられがセキュリティやモダンアプリの開発・実行・管理までをカバーし、VMware自身がトランスフォーメーションしていることを伝えなければいけない。

セキュリィに関しては日本でセキュリティ専任のチームを立ち上げた。具体的な規模は言えないが、われわれのセキュリティ戦略である「Intrinsic Security(イントリンジックセキュリティ)」を訴求し、すべてのレイヤーに「基本機能」としてセキュリティが必要であることを訴求していく。