米国半導体工業会(Semiconductor Industry Association:SIA)は9月3日(米国時間)、2019年7月の半導体市場に関する調査結果を発表した。

それによると、市場規模は334億ドルで、前月比で1.7%増となったものの、前年同月比では15.5%減となり、未だ半導体市場は低迷の状況にあることが浮き彫りとなった。なおこの統計は、世界半導体貿易統計(WSTS)によって集計されたデータをもとに3か月の移動平均値としてSIAが発表したものである。

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    世界の月別半導体売上高推移(単位:10億ドル) (出所:WSTS/SIA)

地域別で見ると、前月比ではアジア太平洋/その他地域が3.1%増、米州が2.5%増、中国が1.1%増、日本が0.7%増と0.5%減となった欧州以外の地域でわずかながらも増加となったが、前年同月比では、アジア太平洋/その他地域が11.0%減、米州が27.8%減、中国が14.1%減、日本が12.0%減、欧州が8.6%減とすべての地域で減少の結果となった。

なお、今回SIAが発表した7月の半導体市場の統計は、米国のシティグループやモルガンスタンレーといったアナリストたちの予測を下回った結果となっている模様で、半導体の深刻な不況がいまだに続いていることが示された形となっている。アナリストからは、下半期も市場低迷が続く可能性があるとの見方を示す動きもあり、中には通期の市場総額見通しを減額させるところもでてきたようである。米中の貿易戦争も完全な解決に向けた糸口はまだ見つかっておらず、グローバルのサプライチェーンで構築される半導体市場については、こうした要素についても、引き続き注意深く動きを見守る必要があるだろう。