エン・ジャパンは8月1日、同社が運営する人事向け総合情報サイト「人事のミカタ」において、サイトを利用している従業員数300名未満の企業を対象に実施した「テレワーク」に関するアンケート調査の結果を発表した。回答した企業数は491社。

テレワーク導入の有無を尋ねたところ、「導入している」という企業は14%だった。2017年に実施した調査より6ポイント上昇しているという。企業規模別では「100～299名」(17%)、業種別では「IT・情報処理・インターネット関連」(29%)が最多だった。

  • 貴社ではテレワークを導入していますか？(業種別)　資料：エン・ジャパン

テレワークを導入している企業に導入形態と対象者の条件を聞いたところ、導入形態は「自宅利用型テレワーク(在宅勤務)」(81%)、対象者は「内勤中心(エンジニア、企画、総務など)の社員」(54%)が最多だった。

テレワーク導入の目的については、上から「業務効率(生産性)の向上」(60%)、「多様性のある働き方の実現」(59%)、「通勤困難社員への対応」(49%)だった。

テレワークを導入して良かったことに関しては、「通勤困難社員が継続して働くことが可能になった」(40%)という回答が最も多かった。

一方、テレワーク導入の上で難しかったことについては、上から「テレワーク社員の時間管理」(68%)、「テレワークの利用条件設定(自然災害時、月に4日までなど)」(59%)、「テレワーク時の業務ルールの設定(始業・終業の連絡・会議出席など)」(59%)となっている。

テレワークを導入していない企業にその理由を聞いたところ、「テレワークに適した業務がない」(48％)、「企業規模が小さいから」(36％)、「必要性を感じないから」(34%)という回答が得られた。