台湾の市場動向調査会社TrendForceによると、2019年のNAND業界は明らかな供給過剰状態となっているため、SSDサプライヤは価格競争に巻き込まれ、PC OEMメーカー向け価格を下げ続けざるを得ない状況になっているという。

具体的には512GBと1TBのSSDの平均契約価格が今年末までに1GBあたり0.1ドル以下となり、史上最安値を付ける可能性が高まってきたとしている。そのため、512GB SSDが市場の主流となる可能性が見えてきたほか、インタフェースとしてもPCIeとSATAで価格に差がなくなってきたため、PCIe向けが市場浸透率で50%に達する見込みだという。

PCクライアント向けOEM SSDの平均契約価格の推移 (出所:TrendForce)

6四半期連続で下落が続くSSDの平均契約価格

TrendForceの最新の調査によると、2019年第2四半期における主流であるPCクライアント向けOEM SSDの平均契約価格は6四半期連続で下落することになる模様だ。具体的には、SATA SSDが前四半期比15〜26%減、PCIe SSDが同16〜37%減と同社では予測している。

NAND市場は、伝統的に第3四半期にピークシーズンを迎えるほか、Appleから次世代iPhoneが発売され、それに伴う在庫需要の増加も期待されることから、下半期は上半期の在庫過剰の状態から一転して、改善に向かう可能性がある。しかし、NANDの在庫水準がかなり高い状態が続くとの見通しもあり、SSDの平均契約価格についても緩やかに下落が続くものとTrendForceでは予測している。