ハンドリームネット(HDN)は4月20日、ウィルスの拡散を防止するセキュリティ無線アクセスポイント「SubGate AP」、およびエンドポイントネットワーク冗長化アプライアンス「AFOS(エーフォス)」の2つの新製品を発表した。

「SubGate AP」は、有害トラフィック分析専用の「MDSエンジン」を搭載し、ウィルス拡散の前兆動作を検知・遮断するセキュリティ無線アクセスポイント。有害パケットのみ選別検知して遮断するため、正常パケットに対する業務を維持しながらウィルス拡散について対策が可能。

従来のAPのセキュリティ機能に加え、MDSエンジンにより自身への攻撃も遮断することができ、初期感染した端末が乗っ取られボット化し被害者から加害者になることも防ぐことができるという。

管理ソフトウェア「Visual Node Manager」により、SubGate APの詳細情報を可視化して確認することが可能。いつどこで何が起きたのかを管理者にメールでアラート通知し、攻撃発生やネットワーク障害発生箇所など、いち早く特定して対策を行えるということだ。

また、「AFOS」を生産設備コンピュータなどとHUBの間に導入することで、エッジネットワークを冗長化し、スイッチ/HUBや上位ネットワークの障害時に経路を自動的に高速切り替えを行い、設備やアプリケーションは切断を認識せず、停止や再起動を回避することができるという。1Uサイズのコンパクトタイプで、最大12経路同時接続可能となっている。

AFOS自体は、電源を2つのACから確保する設計となっており、電源故障による機器停止のリスクも大幅に低減される。万一、電力供給が失われて本体が停止した場合でも、バイパス機能により通信は継続するということだ。

販売価格は、「SubGate AP」が19万2,000円（税別）、5年センドバック保守付きは24万4,000円（税別）で販売開始は2019年5月末。一方、「AFOS」はオープン価格で、販売開始は2019年6月。どちらもハンドリームネットおよび同社のパートナー経由で販売される。

なお、両製品は5月8日～10日に東京ビッグサイト 西展示棟にて開催される「Japan IT Week 情報セキュリティEXPO」において展示される。