本田技研工業(ホンダ)、川崎重工業、スズキ、ヤマハ発動機の4社は4月4日、日本国内における電動二輪車の普及を目的とした「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を創設したことを発表した。
環境負荷の低減などの観点から従来のガソリンエンジンではなく、モーター駆動の電動二輪車は世界中で注目を集めているが、将来にわたって電動二輪車が普及していくためには、航続距離の延長や充電時間の短縮、車両およびインフラコストの低減などといった課題がある。
同コンソーシアムは、そうした課題の解決に向けた1つの手段として、共通仕様により企業の垣根を越えて利用できることを目指した交換式バッテリーと、その交換システムの標準化を進めていくことを目指して設立されたもの。4社は今後、同コンソーシアムの活動を通じ、二輪業界全体で多様な議論をおこなっていくことで、電動二輪車の普及を促進し、低炭素社会の実現に貢献していくことを目指すとしている。