電通グループ3社（D2C/CCI/電通）は、 電通が2019年2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、 インターネット広告媒体費の内訳を、 広告種別、 取引手法別、 デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

2018年の総広告費、6兆 5,300億円のうち、「インターネット広告費」は全体の26.9％の1兆7,589億円（前年比116.5％）で、そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1兆4,480億円（前年比118.6％）だという。

  • インターネット広告媒体費の広告種別構成比

広告種別では、検索連動型広告（39.4％）とディスプレイ広告（38.9％）の2種で全体の約8割を占め、 その次にビデオ（動画）広告（14.0％）が続く。 取引手法別では、 運用型広告が全体の約8割を占めたという。

デバイス別に見ると、モバイル広告費が全体の70.3％（1兆181億円）となり、 初めて1兆円を突破。

好調なモバイル広告の成長により、2019年インターネット広告媒体費は、全体で前年比115.9％の1兆6,781億円になると予測。内訳はモバイル広告1兆2,493億円（前年比122.7％）、デスクトップ広告4,288億円（同99.8％）だという。

急成長を遂げるビデオ（動画）広告の2018年の広告費は2,027億円。2019年には前年比130.8％の2,651億円へと拡大する見込みで、なかでもモバイル広告の成長が著しく、前年比139.3％と全体の伸びをけん引すると予測している。

  • インターネット広告媒体費総額の推移（予測）