日本マイクロソフトは3月1日、マイクロソフトとIDC Asia/Pacificが共同で実施したAIに関する調査「Future Ready Business: AI によるビジネスの可能性について」の結果を公表した。

それによると、調査対象のビジネスリーダーの約4分の3が、自社の競争力強化にとってAIが重要であると述べる一方で、AIに関する取り組みを開始した日本企業はわずか33%に過ぎないが、AIを採用した企業は2021年までに自社の競争力を2.5倍に向上できると期待しているという。

  • イノベーション推進と従業員の生産性向上におけるAIへの期待値(現在および3年後)(出典：日本マイクロソフトWebサイト)

    イノベーション推進と従業員の生産性向上におけるAIへの期待値(現在および3年後)(出典：日本マイクロソフトWebサイト)

また、企業におけるAI採用理由は「競争力の強化」で、回答者の22%が最も重要な要因と回答した。次いで「イノベーションの加速」(18%)、「従業員の生産性向上」(18%)、「顧客エンゲージメントの向上」(14%)、利益率の向上(14%)——がトップ5となった。

日本マイクロソフトは今回の調査結果により、従業員のスキル、ツールおよび組織文化が、AI活用を成功させる鍵であることが明確になったと結論づけている。

  • 日本の組織が直面するAI導入の課題(出典：日本マイクロソフトWebサイト)

    日本の組織が直面するAI導入の課題(出典：日本マイクロソフトWebサイト)

IDC Japanのソフトウェア＆セキュリティ / ITスペンディング グループディレクター・眞鍋敬氏は、次のように述べている。

「現在、企業はAIを導入することによって、11〜14％のビジネス改善を期待しています。さらに3年後には少なくとも2.1倍の向上を期待しており、AI導入によるビジネス改善の効果はイノベーションの加速、利益率の向上、従業員の生産性向上の分野で最も高い向上が期待できると予測しています」

さらに、「企業のリーダーは、AIを自社のコア戦略とし、組織文化を育成する必要があります。AIは短期に効果を感じられなくても、長期的視点から継続的な投資を行っていくべきです。さらに、AI活用のための開発、展開、管理のための人材育成、および適切なガバナンスを備えた堅牢なデータインフラストラクチャの構築が喫緊に求められます」と語っている。

より詳細な情報は、レポート「Future Ready Business: AI によるビジネスの可能性について」にて参照できる。