IDC Japanは1月16日、国内エンタープライズストレージシステム市場(外付型、サーバー内蔵型、ODM Directを含む)の主要産業分野別予測の最新情報を発表した。

2018年の上半期の実績を反映した結果、2018年の国内エンタープライズストレージシステム市場規模は前年比3.9%増の3336億4600万円と予測している。また、2022年の国内エンタープライズストレージシステム市場規模は3352億4900万円で、2017年～2022年の年間平均成長率(CAGR：Compound Annual Growth Rate)は0.9%になると予測している。

2022年において、支出額が300億円を超える主要な産業分野は、支出額が多い順に製造、金融、情報サービス、通信／メディア、中央官庁／地方自治体の5分野になるという。2017年～2022年の支出額において、金融より製造のCAGRが高いことによって順位が入れ替わっている。

  • 国内エンタープライズストレージ市場 産業分野別 支出額予測、2022年　資料：IDC Japan

また、情報サービスや通信／メディアは、他の産業分野のストレージ需要がクラウドサービスへシフトすることで、2017年に獲得した順位を維持している。クラウドサービス事業者は主に情報サービスや通信／メディアに属すため、クラウドサービスへのシフトにより、これらの産業分野の支出が増加し、他の産業分野の支出は抑制されるという。

なお、クラウドサービス事業者では、ODM Directやサーバー内蔵型のストレージの採用によって規模の経済を追求し、価格競争力の強化へ取り組む事業者がある一方、外付型の採用によって性能や信頼性による差別化に取り組む事業者もある。そのためストレージベンダーは、どのようにクラウドを通じてビジネスを拡大していくか、再考すべきとしている。